コロナ感染拡大が収まるどころか、毎日感染者数の記録更新のなか、ビッグローブ（株）では、「コロナが収束した後の行動に関する意識調査」を実施しました。第3回目の調査として、主に働き方に対する意識調査結果が発表されました。調査によりますと、コロナを理由に飲み会などを断った人は全年齢層で44.4％おり、年齢層が高いほどこの傾向が強いようです。50代では、半数以上（51.7％）が断った経験があると答えています。前述の質問で「断った経験がある」と回答した人に、今後、出社が増えたとしても、「新型コロナ感染症を理由に飲み会や社内イベントを断るかと思うか」の問いには、「（断ると）思う/やや思う」の合わせた回答が約8割（79.3％）が今後も断るとしています。コロナ禍で変わってしまった生活習慣は、なかないコロナ以前の戻らないようで飲食の事業を営む人はこれからも大変なようです。またテレワークの普及で勤務先への出社が少なくなっていますが、今後、「出社が増えた場合起こりそうだと思うことについて尋ねたところ、「メンタルヘルスの不調」（23.9％）「飲み会や社内イベントの増加」（21.0％）「労働j間の増加」（18.0％）などを挙げています。

　全国の25歳から50歳代までの有識者523人に「コロナ禍を機に、これからの仕事についての考え方に変化があったか」との質問には、「あった/ややあった」を合わせると26.8％が「変化があった」と回答しています。回答があった人に内容を尋ねると約9割の人が、「ワークライフバランス」としており、「業種や仕事内容」「在宅勤務など勤務体系」が続きます。コロナ禍を機にテレワークの導入推進の動きが加速し、同時にペーパーレスの推進などクラウドシステムの導入など働き方改革のスピードが上がったとする調査結果もあります。コロナ禍以前は、「有給休暇の取得促進」「残業削減の施策発信」などのワークライフバランスの関する施策が多かったようですが、今回の調査にもあった「在宅勤務などの勤務体系」、「業務プロセス効率化（IT推進・ICT[導入）」による「自宅以外の労働容認（制度拡大）」など多様な働き方に広がってきています。メンバーシップ型・ジョブ型のメリット・デメリットなどを考え、自分の会社ならではの全体適格を目指した制度構築が、コロナ禍後の働き方なんだろうなと考えます。