テレワークと職場でのコミュニケーション

 国土交通省が2021年3月に発表した調査データによると「約 64%の人がテレワークに総合的に満足しており、今後も実施したい人は約82%であった」とのことです。テレワークでオフィスに出勤する機会が減少することで、従業員は通勤時間を減らせます。満員電車でのストレスや通勤時間の長さは多くの社会人のストレスの原因であり、その減少が見込めます。余暇時間の増加によりプライベートを有効に使えることで、ワークライフバランスの充実に繋がり、QOL(Quality of Life)の向上が見込めるなどが大きなメリットとされています。半面、オフィスで同じエリアや近くの席で業務を行うのと違い、テレワークでは互いに別々の場所にいるためコミュニケーションの頻度が下がるデメリットが指摘されています。

 

 この度、エン・ジャパン株式会社では「職場でのコミュニケーション」についてアンケート調査を実施し、8948名から回答を得て、結果を公表しました。それによりますと6割超がコミュニケーションが取れている」と回答し、理由のトップが「コミュニケーションに積極的な風土がある」こととしています。コミュニーケーションが取れていることで感じる効果として、上位は「働きやすさ」「チームワーク」としており、一方、コミュニケーションが取れないことで影響を受けるのは「ストレス」いう結果になりました。コロナ禍でテレワークの積極的な推進など多くの企業で実施され、時間管理の難しさや作業効率の低下など多くのデメリットも併せて指摘されましたが、コミュニケーションをとる時間を意図的に図るなど多くの工夫がされているようです。

 

 

 「メンター制度や上長との定期面談があり、安心して働ける」「普段から何気ない会話をしているので、重要な話題でも上司に話しかけやすい」などの意見もありました。「コミュニケーションが取れると質問や相談がしやすく、結果的に仕事の効率が上がる」という意見からも、作業効率の低下という懸念された問題も、積極的・意図的なコミュニケーションの機会を設けることで解消されるようです。現在の職場に心理的安全性があるかの質問に全体45%の人が「ある」と回答しており、コミュニケーションの有無と心理的安全性の相関の関係性が明白になったと分析されています。

 

 コミュニケーションが取れている理由としてチャットツールやバーチャルオフィスなどのツールの導入なども理由の一つになっています。テレワークによるコミュニケーションのポイントとして、状況や予定を積極的に共有すること、 レスポンスは素早く、ただし相手に求めないことが大事です。  Web会議はできるだけビデオをONにして、話の途中で雑談など入れて相談などできる雰囲気をつくることも大事です。文章より箇条書き名で要点を伝えるなど工夫をしてみることも大事です。ほとんどの企業ではテレワークとリアルの勤務体制で動いていると推測されますが、双方のメリットを分析して、コロナ禍後の働き方作っていくことが重要に考えます。