「心の病」増加企業の約6割、「職場のコミュニケーション」が減少

 日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所は13日、第7回「『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査」結果を発表しました。「心の病」が最も多い年齢層は、前回調査(2012年)に続き30代、40代となっています。また、「心の病」が増加傾向にある組織の58.9%で「職場のコミュニケーションが減った」と回答しています。

組織状態と「心の病」の増減傾向のクロス集計では、「個人で仕事をする機会が増えた」との質問で、「心の病」が「増加傾向」の組織では肯定率が52.1%に対し、「横ばい」(42.8%)、「減少傾向」(34.8%)となっています。「心の病」が「増加傾向」の組織では、“従業員の孤立化”が進んでいるとの回答が「横ばい」「減少傾向」とする組織より多い傾向が見られます。




 現在、複数の事業所で中間管理職向けの研修を行っていますが、経営側から良く言われるのは「報告・連絡・相談」、いわゆる「報連相」の社内風土としての定着問題です。日本生産性本部の調査でも示されていますが、「個人での仕事の増加」が一因とも考えられます。チームでの仕事と言いながらもみんなで同じ仕事をこなしていることが多いようです。


 研修では職務分掌と目標管理を通じて、社内のコミュニケーション促進の演習等を進めています。ビジネスコーチング・スキルや報連相の定着手法には、管理職としての悩みが多いようで熱心にメモを取られる受講生が多いようです。失敗は当然ですので真摯に部下と向き合う姿勢が大事です。